理学療法士が退職したときのお金|退職金・有給15日・保険の手続きはどうなった

転職体験談

「辞めるとき、退職金っていくらもらえるんだろう?」
「残っている有給は、ちゃんと使えるんだろうか?」

退職を考えはじめると、気持ちの問題と同じくらいお金の不安が出てきます。しかも職場の人には聞きづらい話です。

私は理学療法士として2回退職しています。1回目は8年半勤めた病院、2回目は整形外科クリニックから。この記事では、そのときに実際どうお金が動いたのかを書きます。

📌 この記事で分かること

  • 8年半勤めた病院の退職金の額(記憶の範囲で)
  • 2回目の退職では退職金がゼロだった話
  • 残っていた有給15日を全部消化できた理由
  • 最終月の給与はどう計算されたか
  • 健康保険・年金の切り替えと、失業保険を使わなかった理由
  • 退職前に確認しておくべきこと

まず結論:1回目と2回目で、お金はまったく違った

項目 1回目
(病院・勤続8年半)
2回目
(整形外科クリニック)
退職金 100万円弱
※記憶の範囲
なし
残っていた有給 15日ほど —
有給の消化 全部消化できた —
伝えた時期 退職の半年前 退職の3か月前
退職日 月末 月末
失業保険 使っていない 使っていない

いちばん上の行です。同じ「理学療法士の退職」でも、退職金は100万円弱とゼロに分かれました。この差がどこから来るのかを、順番に書いていきます。

退職金は、勤続8年半で100万円弱だった

新卒で入ったケアミックスの病院を、8年半で辞めました。そのときの退職金は、100万円弱だったと記憶しています。

正直に書いておくと、正確な額の記録は手元に残っていません。もう何年も前の話なので、「100万円には届かなかった」という感覚だけが残っています。振り込まれた時期も覚えていません。

退職金は、書類が手元に残っていないと後から確認できません。明細は必ず保管しておいてください。私はこれをやらなかったので、こうして「記憶の範囲で」と書くしかなくなっています。

この金額をどう感じるかは人によると思います。8年半で100万円弱。1年あたりに割ると約12万円です。「思ったより少ない」と感じる人が多いのではないでしょうか。

私も、退職金をあてにして転職を計画したわけではありませんでした。転職の資金計画に組み込むほどの額ではなかった、というのが正直な感想です。

2回目の退職では、退職金はゼロだった

そして2回目です。整形外科クリニックを辞めたとき、退職金は受け取っていないと記憶しています。おそらく退職金の制度自体がなかったのだと思います。

ここで知っておいてほしいことがあります。

退職金は、法律で支払いが義務づけられているものではありません。
就業規則などに定めがある場合に、支払われるものです。

つまり退職金があるかないかは、勤続年数ではなく「制度があるかどうか」で決まります。何年働いても、制度がなければゼロです。

私の感覚では、規模の大きい病院には退職金の制度があることが多く、小さなクリニックにはないことも珍しくありません。ただしこれは職場ごとに本当にさまざまなので、自分の職場がどうなっているかは就業規則で確かめるしかありません。

⚠ 転職先を選ぶときのチェック項目:求人票に「退職金制度あり」と書かれているかどうかを見てください。書かれていない場合、制度がない可能性があります。年収が同じでも、10年後に受け取る額は変わります。面接で「退職金制度はありますか」と聞くのは、失礼な質問ではありません。

残っていた有給15日は、全部消化できた

1回目の退職のとき、有給は15日ほど残っていました。そして——全部消化できました。

退職でいちばん不安なのが、ここだと思います。「有給を使わせてもらえるのか」「引き継ぎで結局使えないのでは」。私もそう思っていました。

でも、全部使えました。理由はひとつだと思っています。

退職を、半年前に伝えたからです。

早く伝えることの見返りは、有給消化という形で返ってくる

1回目は、リハ科の科長に退職の半年前に伝えました。担当患者さんの引き継ぎを考えると、早いほうがいいと判断したからです。

結果として、職場には引き継ぎの時間が十分にありました。だから「有給を使わせたら現場が回らない」という状況を、そもそも作らずに済んだのです。

逆の場合を想像してみてください。退職を1ヶ月前に伝えて、「15日の有給を消化したい」と言ったらどうなるか。引き継ぎの期間は実質的に半分になります。職場は困りますし、こちらも気まずい。有給が消化できないのは、制度の問題というより段取りの問題なのだと思います。

退職をいつ、誰に、どう伝えるかは、別記事でくわしく書きました。有給を使い切りたいなら、伝える時期がそのまま効いてきます。

💡 自分の有給が何日あるか、知っていますか:年次有給休暇の付与日数は、勤続年数に応じて法律で下限が定められています。また、使い切れなかった分は繰り越せますが、時効があります。「何日もらえるはずなのか」「いま何日残っているのか」は、就業規則と給与明細、そして厚生労働省の基準で確認してください。思っていたより多く残っていることもあります。

最終月の給与は、日割りだった

退職日は、2回とも月末にしました。そして最終月の給与は日割り計算でした。

退職日をいつにするかは、意外と決めごとが多いところです。私は深く考えずに月末にしましたが、振り返ると確認しておくべきことがありました。

退職日を決める前に確認しておくこと

  • 最終月の給与が日割りになるのか、1ヶ月分なのか
  • 賞与の支給日が近い場合、在籍していないと対象外になるのか
  • 退職金の計算に、勤続年数の端数がどう反映されるのか
  • 月末にするか、その前にするかで社会保険料の扱いが変わる場合があるか

——どれも就業規則と、職場の担当者に聞けば分かることです。

とくに賞与は見落としやすいところです。支給日の直前に辞めると、半年分働いていても対象外になることがあります。数十万円が動く話なので、退職日を決める前に必ず確認してください。賞与の実際については別記事に書いています。

健康保険・年金・失業保険はどうなったか

手続きまわりの話です。ここは「面倒そう」という不安が大きいところだと思いますが、私の場合は想像よりずっと簡単でした。

項目 私の場合
退職日と入職日の間 空白なし(2回とも)
健康保険・年金 切り替えの手続きは必要だった
(保険証の返却と、新しい職場での加入手続き)
国民健康保険・国民年金 自分で加入する必要はなかった
失業保険 使っていない

空白期間を作らなければ、自分で役所に行く手続きはなかった

私は2回とも、在職中に次の職場を決めてから辞めています。退職日の翌日が入職日という形です。

この場合、国民健康保険や国民年金に自分で加入する手続きは発生しませんでした。前の職場に保険証を返して、新しい職場で加入の手続きをする。それだけです。

「転職って手続きが大変なんでしょう」と思っている人は多いと思います。でも空白期間がなければ、やることはほとんどありません。これは安心していい部分です。

失業保険は使っていない

失業保険(雇用保険の基本手当)も、2回とも使っていません。在職中に次が決まっていたので、そもそも対象になりません。

逆に言えば、辞めてから探す場合は話が変わります。空白期間ができれば国民健康保険と国民年金の手続きが必要になり、失業保険の申請もすることになります。私はその経験がないので、この記事では書けません。

⚠ 制度のことは必ず確認してください:退職金の有無や計算方法、有給の付与日数、社会保険や年金の扱い、失業保険の受給条件は、職場ごと・制度ごとに違い、改正もあります。この記事は私が経験した範囲の話であり、法的・制度的な助言ではありません。具体的な条件は、ご自身の就業規則、勤務先の担当者、お住まいの市区町村の窓口、年金事務所、ハローワークなどでご確認ください。

退職のお金で、私が失敗したこと

最後に、正直な反省を書きます。

私は退職金の明細を残していませんでした。だからこの記事でも「100万円弱だったと思う」としか書けません。自分のキャリアの記録として、これはもったいなかったと思っています。

もうひとつ。退職金の制度があるかどうかを、転職先を選ぶときにまったく見ていませんでした。1回目の転職では年収が40万円上がったことに満足していましたが、退職金制度の有無まで比べていたかというと、そこまで考えていませんでした。

年収の比較は誰でもします。でも退職金は「10年後の自分が受け取るお金」なので、転職のときにいちばん見落とされます。同じ年収なら、制度がある職場のほうが生涯で受け取る額は多くなります。

まとめ

8年半勤めた病院の退職金は記憶の範囲で100万円弱。2回目の退職ではゼロだった。退職金は勤続年数ではなく制度の有無で決まる。有給15日は半年前に伝えたおかげで全部消化できた。空白期間を作らなければ、保険の手続きはほとんどない。

退職のお金で大事なのは、金額そのものより先に確認しておくことだと思います。就業規則を開けば、退職金のことも有給のことも書いてあります。辞めると決める前に一度読んでおくと、計画が立てやすくなります。

退職をどう伝えるか、伝えたあと何が起きるかは、それぞれ別記事に書きました。あわせて読んでみてください。

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